駅や学校など公共施設でAED（自動体外式除細動器）を見かけることも多くなり、扱いについて興味を持たれる方もたくさんおられるようですね。
今回はAEDの講習内容として、「消防署以外の受講場所」「資格」「受講義務」「テキストなどの準備」についてご紹介するとともに、AEDの使い方とCPR（心肺蘇生法）についても簡単に触れたいと思います。

「消防署以外で受講できる場所」

AEDの講習内容1

各地の消防本部や消防署で行われている「普通救命講習」や「上級救命講習」を受講すると、その中にAEDの講習（使い方など）も含まれています。
また他にも「救命入門コース」や「応急手当講習」の中で、扱い方を教えてもらうこともできるようです。

AEDの講習だけを受けたいときや消防署以外で受講してみたいときは、日赤（日本赤十字社）、警備会社、AEDを製造・販売している会社などで実施されていることがあるので、問い合わせてみましょう。

参考リンク：日本赤十字社 東京都支部 講習に参加したい

「資格」

AEDの講習内容2

前述の「応急手当講習」では、AEDについては中学生以上などの年齢制限を設けいてる場合が多いですが、その他に受講資格があることは稀なようです。
成人の方なら問題なく講習を受けられると考えてよいでしょう。

消防署で受講すると終了時に受講証や技能認定証が交付され、これらは公的資格として扱われます。
また日赤の場合は学科の他に実技検定制度があり、合格者には「赤十字救急法基礎講習修了者認定証」を交付しています。
ただし、これらは救急救命士のような国家資格ではないことに注意しましょう。

なお緊急時にAEDを使ったり、CPR（心肺蘇生法）を行ったりすることに資格は必要ありません。
的確に行うことができる人であれば、誰でも実施することができます。
とはいえ、間違った方法で命の危機を招くのは避けたいですよね？
場合によっては低額や無料で講習を受けることもできますので、ぜひ習っておきましょう。

参考リンク：東京消防庁　救命講習のご案内

「受講は義務？」

AEDの講習内容3

よく「AEDを設置したら講習を受ける義務がありますか？」という質問を受けますが、こういった義務はありません。
ですが、せっかく設置したのでしたら、いざというときに使えるよう講習を受けておきたいですね。

また厚生労働省は、AEDの使用について知識・技能を有していることを期待される職業や立場の方に対して、技能検定評価のある救急救命講習を受ける義務を課しています。
ただし、通達の中では職業は特定されてはいないようです。

参考リンク：非医療従事者による自動体外式除細動器（ＡＥＤ）の使用のあり方検討会報告書（平成１６年７月１日）

「テキストなどの準備」

AEDの講習内容4

AEDの使い方（実技）が含まれる救急救命講習は、消防署では概ね無料ですが、日赤などは有料になっているようです。
また、テキストなどを事前に購入しなければならないこともあります。
事前に申し込みをする場合が多いので、心配な人はこのとき質問してみましょう。

受講当日は実技もあるため、動きやすい服装で行く事をお勧めします。
持ち物としては筆記用具の他に、場所によっては昼食を準備する必要があるかもしれません。
こちらも事前によく確認しておきましょう。

参考リンク：大阪市　救急に関する講習会のご案内

「補足」

AEDについて過去の記事

AEDの詳しい使い方や救急救命講習、CPR（心肺蘇生法）については、防仁学のこちらのページで解説されています。

・救急医療週間「応急処置、知っていますか？（1）AEDの使い方」
・心肺蘇生法の手順ABC…小児と大人の違いは？【最新ガイドライン対応】

まとめ

・AEDの講習は各地の消防署の他に、日赤や警備会社などで実施されている
・AEDの講習終了認定証は国家資格ではない
・AEDを設置した場合でも講習を受ける義務はないが、受講したほうが安心
・消防署で行われるAEDの講習は概ね無料だが、日赤などでは有料。またテキストを受講者が事前に購入しなくてはならないこともある