日本は地震大国と呼ばれるほど、地震の多い国です。文献によれば奈良・平安時代から各地で大きな地震が起きていたことが残されています。また、大きな地震と同時に津波による被害も記録されています。近年、改めて「津波が怖いモノ」と認識させられたのは、2011年3月11日の東日本大震災です。この災害以降、日本各地で津波対策が見直されて「津波避難ビル」が誕生しました。
東日本大震災の津波は日本中の心を痛めた
東日本大震災時の津波の映像は、日本のみならず世界中で公開されました。そのシーンは日本中の人々の心を痛めるほどのモノでした。
「未曾有の 大津波」と呼ばれる、岩手、宮城、福島県を中心とした、平洋沿岸部を襲った津波の高さは、福島県相馬では9.3m 以上、岩手県宮古で8.5m 以上、大船渡で8.0m以上、宮城県石巻市鮎川で7.6m以上が観測され、宮城県女川漁港で14.8mの津波痕跡も確認。また、全国津波合同調査グループによると、遡上高（陸地の斜面を駆け上がった津波の高さ）では、国内観測史上最大となる40.5mが観測されたと公表されています。
これまで存在しなった「津波避難ビル」が誕生する
津波から命を守るには、「大きな地震が起きたら、とにかく高い場所に逃げること！」です。このことは、東日本大震災の教訓として国民全員が共有している情報でしょう。ですが、沿岸部にどこでも高いところがある訳ではありません。近くの山に行くまでに津波が到達してしまうケースも考えられます。そこで誕生したのが「津波避難ビル」です。
津波避難ビルとは
津波警報や大津波警報が発表されて逃げる際に、近くに高台などがない場合は緊急的に避難するための一次避難の建物が津波避難ビルです。ですから、高台に近い場所や津波による浸水の心配のない所には、津波避難ビルは存在しません。あくまでも、近くに高台などがなく津波が発生したら、浸水が予想される地域に設置されます。
津波避難ビルには2種類ある
津波避難ビルは、津波から一時的に避難することを目的として、専用に建てられる建物と、頑丈なコンクリートの商業施設を津波避難ビルとして、行政が指定する建物の2種類が存在します。既に東日本大震災で被災した宮城県石巻市や、今後大きな津波の発生が予測されている千葉県旭市、青森県おいらせ町、和歌山県串本町、静岡県磐田市、高知知県四万十町などでは、津波専用の避難ビルが建設されています。これらの津波専用の津波避難ビルには、非常食や水、トイレ、毛布、ブルーシートなどを備蓄した、防災倉庫も完備されているケースもあります。
行政（自治体）が依頼して指定する津波避難ビル
一方で、津波専用でなく普段は商業施設として運営されているビルや、パチンコホールの立体駐車場、マンションなど、津波ハザードマップで予想されている浸水深よりも高くて頑丈な建物を、自治体が協力依頼を行って、津波避難ビルに指定するケースもあります。
一般的に津波避難ビルの使用は「津波警報」から
一般的に津波避難ビルの使用は「津波警報」「大津波警報」が、発表されて初めて利用できる手順となっています。ですから、津波注意報では利用することはできません。特に、商業施設を津波避難ビルに指定している場合は、自治体によって利用方法が異なってくるので、津波が影響する地域では、各自治体のホームページで確認しておくことをおススメします。
津波避難タワーは427棟・津波避難ビルは14,903棟
平成30年8月に内閣府が公表した情報では、津波専用に設置された津波避難ビル（津波避難タワー）は、全国で427棟。各自治体が依頼して、津波避難ビルとして指定している商業施設などは、全国で14,903棟となっています。その後も、増えているはずなので2022年現在では、もっと多くの津波避難タワーや、津波避難ビルが準備されていることでしょう。
津波ハザードマップを確認して逃げる場所を予定しておこう
南海トラフ巨大地震で、心配されているのが津波被害です。津波から自分の命を守るためにも、津波ハザードマップを参考にして、自宅や勤務先、学校、通勤通学ルートでの浸水状況と、どこに逃げるか予定しておくことが大切です。せっかく自治体が津波避難ビルに依頼して、商業施設が許可をしてくれていても、存在を知っていなければ意味がありません。自分たちが津波の影響を受けるなら、避難先は頭にいれておく必要がありますよ。
まとめ
・津波避難ビルには2種類が存在する
・津波避難専用に作られた津波避難タワー
・自治体が依頼して避難先となる商業施設などの津波避難ビル
・一般的に津波避難ビルは「津波警報・大津波警報」で利用できる
・津波ハザードマップでどこに逃げるか予想しておくことが重要
参考サイト
◆内閣府 概要（津波避難施設の整備数）
◆内閣府 津波避難ビル等に係るガイドライン(案)
◆内閣府 津波避難ビル等に係る事例集
