「情報商材系の詐欺」は、非常に危険なものです。
「多額のお金を払ったのに、インターネット上で無料で公開されている程度の情報しか入っていなかった」
「精神論ばかりで、やり方など一つもレクチャーしていない」
「返金保証があるとしているのに、結局お金も返してもらえなかった」
などのトラブルが頻出しています。
ただ、情報商材系詐欺の怖さは、「お金の問題」「内容の薄さ」だけにとどまりません。

個人情報が相手に渡るという怖さ

情報商材系の詐欺で悪質なのは、単純に「お金がだまし取られた」というところにだけあるのではありません。
情報商材に限ったことではありませんが、インターネット上で通販を利用するときは相手に住所氏名などを渡すことにもなります。メールボックスに頻繁に迷惑メールが届くようになる可能性も高いといえますし、犯罪組織にその個人情報が流される可能性もあります。相手は被害者のことを「いろんな情報商材にアクセスしてきて、そこで物を買い、お金を支払ったカモ」という見方をします。そのため、1回目の詐欺が終わった後でも、2回目3回目とひっかけられる可能性が高いのです。これは、「振り込め詐欺に1度だまされた人が、何回もターゲットになってしまうこと」とも似ています。

ターゲットにならないために

インターネット上にあふれる情報商材系のサイトは、それだけで疑ってかかった方が無難です。
特に、「販売者の情報が明らかにされていない（もしくは、表記に誤りがある）」「『絶対に』『確実に』などの言葉が使われていたり、『あと○人で終わりです！』などのように煽る言葉が使われていたりする」などのケースは疑ってかかるげきです。また、購入前は販売者やサービス名も必ず検索をかけましょう。名前や商品名を変えて運営している場合もありますが、「詐欺の情報商材だ」などのようなクチコミが寄せられていることもあります。ちなみに、セミナーなどを謳っている商品の場合は、さらに危険性が増します。被害者を洗脳に近い形で支配下に置き、さらにお金をだましとろうとする犯罪者もいるからです。

まとめ

・情報商材系の詐欺に引っかかると、個人情報が抜かれることがある
・何回もターゲットにされることがある
・販売者の情報が少なかったり、誇大広告であったりするところは特に危険
・サービス名などを検索しよう
・セミナーを謳う商品やサービスは、洗脳を目的としているところもある