被災地ではボランティアを必要としています。
地震・水害・土砂災害・津波災害など自然災害の破壊力は凄まじく、被災地の復旧に当たっては多くの人手を必要とします。
しかし、どうしたら被災地で困っている人の助けになれるのか、詳しくご存じですか？
物資の寄付や赤十字などへの金銭の寄付、被災地の商品を購入するなど間接的な支援は窓口が比較的多く用意されていますが、現地でボランティアに参加するとなると被災地は連絡がつながりにくいことや混乱していることがあるため、窓口を探すのに苦労することもあるのではないでしょうか。
直接被災地でチカラになるには、災害ボランティアになるという方法があります。
篤志（とくし）を胸に抱いて現地の災害ボランティアセンターに行く事になりますが、さまざまな注意点があります。
今回は「災害ボランティア」になるための方法と手順について解説いたします。
参考リンク：災害ボランティアとして参加するための心得について
災害ボランティアの窓口は
まずはWEBを通じて情報収集を
ボランティアが必要な場合は、各市区町村において「災害ボランティアセンター」が開設されます。
災害ボランティアセンターが機能していないうちにむやみに現地に向かっても、渋滞に巻き込まれたり、宿泊場所に困ったり、かえって物資不足を招いたり…弱っている被災地でさらに混乱を巻き起こす原因にもなりかねません。
まずは装備・体力などの準備を整えつつ、現地の災害ボランティセンターが機能しているかどうか・受け入れる態勢が整っているかどうかを確認することが第一歩です。
機能しているかどうかは「災害ボランティアセンター」に直接問い合わせる事が一番に間違いはありません。
しかし、被災地のボランティアセンターに問い合わせが集中すれば、それだけで現地にとっては大きな負担になることもありえます。
事実、先の東日本大震災や熊本地震ではいざ災害ボランティアセンターに着いたはいいものの、人手を振り分けられずにパンクする事態が見受けられました。
そこでサイト「全社協 被災地支援・災害ボランティア情報」の「被災地・災害Ｖ情報」などが必要情報を取りまとめて公表しています。
これらのWEBページを参考に現況を把握してから行動すると、やみくもに問い合わせて現地に負担をかける事態を避けられます。
災害ボランティアを予行練習しておこう
あらかじめ災害ボランティアについて学ぶ・体験する
災害ボランティアは「自己責任」で危険な被災地へと行く覚悟が必要です。
ですので、持っていくものや交通手段などを確保するのに知識と経験があったほうがよりスムーズに行動できます。
各市町村の社会福祉協議会にはボランティアセンターが設置されており、災害時にはこのボランティアセンターが現地の災害ボランティアセンターとして機能することになります。
地元の社会福祉協議会では「災害ボランティア講座」や、被災した際の「災害ボランティアセンター運営ボランティア体験・講習」などが普段行われています。
災害ボランティアにご興味のある方は、事前に地元の社会福祉協議会で講習を受けておくことをオススメします。
ボランティアセンターでは先輩ボランティアからの体験談を聞けたり、ノウハウの教授をしてもらえたりします。
いざという時に被災地入りする際には先輩ボランティアといっしょに行動する事ができることもあります。
初心者が一人で現地へ行くよりも経験者と共に行動した方が、大きなチカラを発揮する事ができるでしょう。
興味のある方はぜひ一度受講をご検討ください。
ボランティア保険に加入しよう
傷害保険では災害時のケガがカバーされていないことも
通常の傷害保険などの約款を読むと「自然災害や戦争などによる不払い（免責事項）」が書かれています。
現在加入している保険で、災害ボランティアによる活動が全てカバーされているとは考えない方がいいでしょう。
そこで、ボランティア保険です。
被災地でも加入する事ができますが、現地災害ボランティアセンターの負担にもなりますので、出発地のボランティアセンターであらかじめ加入しておく事をオススメします。
被災地での健康管理もボランティアの重要な責務です。
被災地の負担をできるだけ減らす努力はボランティアの重要な心かけです。
まとめ
・被災地ではあらゆる技能や資格を必要としている
・そのチカラを生かす為にもチームや組織での行動が人1人のチカラを何倍にもする事ができる
・いつか自分の住む街でも起こる自然災害。その日の為にも、一人でも多く知識と経験を持つ人が求められている
